2019年の年末に日本経済新聞に掲載された「アメリカでは年収1400万円は低所得」という記事がネットで大きな反響を呼びました。
これは米住宅都市開発省が行った調査において、サンフランシスコでは年収1400万円の世帯を「低所得」に分類したという話で、日本と諸外国の物や賃金に極めて大きな乖離が生じていると指摘する内容です。
実は日本が価格という面で諸外国から完全に取り残されているという話は、海外によく行く人の間では数年前から常識となっていました。

少なくとも現時点では日本が安い国になっているのは事実ですから、こうした状況に負けないためには、諸外国の富をうまく自身に取り組む工夫が必要となります。
これからの時代、外国企業への投資はほぼ必須といってよいでしょうし、場合によってはアジア地域で仕事を見つけることも視野に入れた方がよいかもしれません。
https://www.gentosha.jp/article/15748/